情報社会に不可欠な戦略企業。
入社２〜３年の若手スタッフが、そんな5000名の集団を動かしていく

　今日の情報社会は、その中枢神経であるコンピュータシステムが常にベストの状態で稼働を続けて初めて成り立つものといえます。当社は“予知・予測技術”を主体とした高度なフィールドサービス技術をもとに、情報社会に必要不可欠なビジネスを展開している企業です。もはや、コンピュータなしには産業も生活もありえない社会が到来しており、21世紀を前に当社の役割はますます重要性を増しています。

コンピュータシステムを、常に最適の状態で稼働させる

　今やコンピュータシステムは、規模の大小や業界分野を問わず、あらゆる企業で多様な業務に活用されるようになった。そして、その活用範囲は一般の人々の日常の生活の場面にまで広がり、本格的な情報社会を形成するまでにいたっている。もはや、コンピュータシステムなしには社会は成り立たない時代が到来したと言ってもいいだろう。しかし、コンピュータシステムは常に最適の状態で稼働し続けて初めて、情報社会の中枢神経としての機能を果たす存在でであることも決して見逃してはならない。しかも、どんなに高性能なシステムであっても、何のバックアップもなしに長期間にわたってベストの状態で稼働させていくことは不可能なのである。当社は、こうした重要な中枢神経を守るフィールドサービス技術の開発し、そしてお客様へ提供していくことを事業の柱にしている企業。当社100％出資の戦略企業として誕生して以来、情報社会の中で大切な役割を果たしている。

障害発生を予知・予測していく

“Pedective Maintenance”の技術 　たとえば何かの外的要因によってコンピュータシステムがストップすれば、私たちをとりまく社会はたちまち麻痺状態に陥ってしまうであろう。高度な情報ネットワークが張り巡らされている社会のもとでは、障害が発生してから対応するのではもはや遅いことは簡単に想像がつく。現在では障害が起こりうる箇所を“予知・予測”し、未然に防いでいく“Pedective Maintenance”といわれる技術が主流になっている。フィールドサービスは、社会にコンピュータが存在し続ける限り必要とされるビジネスであり、情報化が進めば進むほど、その技術はより高度なレベルが要求されてくるのである。

異常箇所を自動検知から自動修復までを行う先端システム

　“予知・予測”をポリシーにする当社の活動をバックアップしているのが、ＡＬＩＶＥと呼ばれるシステムである。これは、ユーザーのコンピュータシステムに組み込まれた診断機能が障害をごく初期の段階で自動検知。ＩＳＤＮを通じて当社のフィールドエンジニア部門に自動通報すると同時に、ＡＩを使った診断システム“ＥＸＰＥＲＴ”によって解析され、場合によっては自動修復までを行ってしまうシステムである。また、当社では膨大な電子回路の中から異常箇所を瞬時に局所化するツールや、ネットワークのモニタリングシステムなど、先端的な技術の開発も積極的に進めている。

“ソリューション21”の展開の中で、 当社は重要な役割を担っている

　“ネ・オ・ダ・マ”というキーワードに代表されるように、コンピュータシステムをとりまく環境は大きな変化を遂げつつある。ＵＮＩＸをはじめとするオープンシステムが主流になってきた。また、高性能な小型機の登場によってダウンサイジング化が進み、従来のホスト／ターミナル型のシステム構成から、サーバ／クライアント型への移行が顕著になっている。そこでは当然、ＬＡＮなどによるネットワーク化が図られ、マルチベンダー化も進行している。当社はこうした新しいシステム構成にも対応し、万全のフィールドサービスを提供している。しかも、当社は常にお客様に最も近いポジショニングを保ってきた。様々なシステム構成において、客様が実際にコンピュータを活用する場面での情報を豊富に吸収してきた。こうした情報は当社の製品開発にもフィードバックされており、当社グループが推進する“ソリューション・ビジネス”の中で重要な役割を果たしていくことになるだろう。

たとえばサーバ／クライアント型に 対応したオフィス環境デザイン

　設立以来30年以上にわたるフィールドサービスから、当社が培ってきた技術ノウハウは豊富で、その範囲も多岐におよんでいる。こうしたノウハウを応用することで、新たなビジネス領域へと活動の幅を広げていくことも、当社の未来戦略の一つである。 　当社が推進するニュービジネスの中でもユニークな例といえるのが、オフィスの環境デザインに関するビジネスである。従来、企業には専用のコンピュータルームがあり、そこに大型のマシンが設置されていた。つまり、特別な環境下でコンピュータは稼働していたわけであり、マシンに適した環境を実現すればそれでよかった。しかし、近年ではサーバ／クライアントモデルの台頭によって、コンピュータシステムは従来のコンピュータルームから出るようになり、サーバ、パソコン・ワークステーションなどが人間と同じオフィスに設置されるようになってきた。そのため、人間とコンピュータシステムの両方にとって最適のオフィス環境をつくりあげていく必要性が出てきているのである。空調ひとつをとって見ても、最適な環境づくりはオフィスに設置されるパソコンやワークステーション、サーバの台数、あるいはオフィスレイアウトによって大きく変わってくる。コンピュータにも人間にも優しい環境づくりを事業の一つの柱にしていこうと考えている。そして、さらに新しいビジネスを開拓していく。

第一線の活動を強力に支援し、5000名の集団を動かしていく

　当社はその事業内容からもわかるように、“技術集団”という性格を持っている。第一線の技術部門を支える存在として、事務系スタッフの活躍も見逃せない。文系出身の社員は、経営企画、総務、人事、経理、国内外営業管理、購買・資材管理、教育訓練、システム開発といった“スタッフ部門”に配属される。スタッフの役割をひとことでいうなら、第一線のメンバーが効率よく仕事を進め、また各部門の環境を整え、能力を最大限に発揮できるように支援していくことである。その結果、全体としては効率的で健全な経営が実践でき、企業としての発展へと結びついていく。国内には400を超える拠点網が形成され、海外ユーザーのために海外ネットも築かれている。総勢5000名の集団を力強くサポートしていく存在であり、会社の中でも重要な位置づけにある。しかも入社２〜３年の若手社員にも全社に影響を与えるような大きな仕事が任されており、手応えの大きさは確かといえるだろう。

充実した教育研修の環境も、当社グループのメリット

　当社が人材育成のポリシーとして掲げているのは、社員を一つの鋳型に押し込むのではなく、一人一人の個性と能力を尊重し、最大限に伸ばしていくような個人別育成を実践していくことである。入社後は新入社員の集合研修に始まり、その後は配属先でのＯＪＴを基本とした教育・研修体制が組まれている。配属後も社員の適性や希望を生かしていくために自己申告制度や観察育成制度を導入。年１回、直属の上司と面談する機会を設け、ここで的確な方向付けが行われる。本人も上司も、能力と適性をきちんと把握したうえで、最も実力を発揮できるセクション・職務で活躍してもらおうと考えているのである。 　一方、当社グループのメリットを生かした教育・研修も当社の特徴である。当社では自主研修制度が取り入れ、社員は自分の意志で当社グループの研修センターで開かれている研修を受講できる仕組みになっている。ここでは技術者研修だけでなく、コンピュータ入門から法律、財務、経理、経営理論、あるいは英会話などの語学分野にいたるまで、事務系社員を対象にしたコースも豊富に用意されている。そして、社員自身が仕事に必要なものや、興味を持ったテーマを選択し、自主的に参加を申し込むというアクティブなスタイルになっている。このほか、衛星通信を利用したサテライト教育のカリキュラムも用意され、向上心の豊かな社員には自分を磨く環境が十分に整っている。